<span style="font-weight:bold;">ヒートアイランド現象への取り組み</span>
改訂２版「eco検定テキスト」（東京商工会議所編著）からの引用。
ヒートアイランド現象の対策は、人工排熱量を減らすことと、地表面からの輻射熱を減らすことが重要です。エネルギー効率のよい電気製品や温熱機器、燃料効率の高い自動車の開発・普及などによる省エネルギーの推進、また交通渋滞の緩和のための対策も重要です。
行政による対策は、東京都が「自然保護条例」で一定規模以上の敷地をもつ新築・改築建築物の屋上緑化を義務づけています。この動きは、その他の都市部の自治体でも広がっています。政府は、２００４年総合的なヒートアイランド対策の基本方針を提起した「ヒートアイランド対策大綱」を策定しました。この大綱では、対策の進捗状況を毎年点検することになっており、２００７（平成１９）年の進捗状況を図表２ー２３に示します。p.59
輻射熱とは、日中太陽から降り注いだエネルギーを地表面にある物質（例えば、コンクリートやアスファルトなど、もちろん、自動車や電車などの金属や人などの生き物も含まれます）が吸収し、それを熱エネルギーとして放射する熱のことです。
現在の都市は、エネルギーを吸収し、熱として蓄えやすい材料で覆われています。それをいかに減らし、水分を蒸発してくれる緑地や水面、土といったものを有効に活用できるかがポイントとなっています。
