2009-01-01から1年間の記事一覧

赤黒い雲

石田衣良著「池袋ウエストゲートパーク? ワルツ・フォー・ベビー」からの引用。 おれはうちの果物屋の店番を終えると、CDウォークマンをウエストバックにいれて通りにおりた。別に誰かいい人と待ちあわせがあるわけではない。息が白く伸びて、風は氷水のよ…

『あっ、それおもしろい』っていう好奇心

石田衣良著「池袋ウエストゲートパーク (文春文庫)」(文春文庫)サンシャイン通り内線より 「なんのために? あんたはこの街でなにがやりたいんだ」 「どこかでおかしなことが起こっていたら、私はそれを大勢の人に知らせる。それが仕事なの。それでみんな…

北千住駅の朝の風景

北千住駅は、東武伊勢崎線が滑り込んでくる1階のホームと日比谷線の始発駅である3階のホームに別れている。もちろん東武伊勢崎線から日比谷線へ乗り入れている電車もあるので、そういう電車は直接3階ホームに滑り込む。1階ホームに乗り入れるのは、主に…

eco検定合格

昨日、帰ってポストを開けたら、東京商工会議所からの封筒が 届いており、開けてみるとeco検定合格の知らせが入っていた。 成績は、100点満点中88点だった。受験者数は、25,208人で、 そのうち合格者は16,431人。合格率は65.2%、平均…

一昨日の衆議院選挙で、自民党が議席数を約1/3に減し、惨敗した。結果的に、民主党が議席数を大幅に増やし、政権交代が実現する。 外国メディアが伝えていたとおり、自民党に対して国民がノーと言ったのであって、好きこのんで民主党を選んだのではないと…

受験本番

今週の日曜日、第6回eco検定を受検してきた。 場所は、松原団地の獨協大学。2教室使われていて、300名ぐらいがこの会場で受験したと思われる。 受験者の年齢層の広さにびっくり。自分はかなり年上の方と思っていたのだが、そうでもなかった。 出題内容でやら…

教育ファーム

学校や市民農園で作物を育てたり、棚田オーナーになったり、都市農村交流のグリーンツリーズムや農林水産物の生産地での体験学習を行ったりすること。全国の市町村のうち7割で実施されている。

食育のバックボーン、スローフード

1980年代にイタリアで始まったスローフードの考え方は、その土地の伝統的な食生活や食文化を見つめ直す食のスタイルを提唱したもの。郷土食などの土地に根付いた味や個別の味覚を大切に育てる意識を重視するなど、その考え方が、食育のバックボーンになって…

食育とは

食育とは、食の知識や食を洗濯する力を獲得し、健康的な食生活がおくれるための教育。2005年7月に食育基本法が施行されている。

人間環境宣言

1972年にストックホルムで開催された国連人間環境会議において採択された「人間環境宣言」では、環境問題に取り組む際の原則を明らかにし、環境問題が人類に対する脅威であり、国際的に取り組む必要性を明言している。

エコファーマー認定制度

1999年に制定された持続農業法にもとづいて、持続性の高い農業生産方式を導入する計画を都道府県知事に提出して認定を受ける制度。「土づくり」、「化学肥料低減」、「化学合成農薬の低減」がキーポイント。

循環型社会に向けた処理の優先順位

1番目が、発生抑制Reduce(リデュース)ごみを出さない。 2番目が、再使用Reuse(リユース)使えるものは繰り返し使う。 3番目は、再生利用Recycle(リサイクル)再使用できないものは原材料として利用。 4番目は、再生利用できないものは…

都市型洪水

都市型洪水とは、地表面をアスファルトなどで覆うことで保水機能と湧水機能を失った都市部において、短時間に排水能力を上回る集中的な降雨があると、排水が追いつかずに、低い土地で浸水被害が起こることである。

新・国家エネルギー戦略

経済産業省が2006年5月に2030年に向けて重要な施策を盛り込んで策定された。日本のエネルギー安全保障の確立、エネルギー問題と環境問題の一体的解決、アジアや世界のエネルギー問題への貢献を目標としている。

省エネルギーの推進

1879年に省エネ法が施行され、工場、建築物および機械機器に関して、省エネが進められた。1998年に自動車や家電機器にトップランナー方式が導入され、民生・業務部門・運輸部門にも省エネ対策が施された。省エネルギー関連技術開発については、19…

日本のエネルギー事情

日本はエネルギー資源に乏しく、ほとんどが輸入に頼っているのが現状で、エネルギー自給率は約4%に過ぎない。1970年代の石油依存率は77.4%だったが、二度のオイルショックを経験し、石油依存度の低減、省エネルギーの推進、新エネルギーの研究開…

環境アセスメント

道路やダム、発電所など大型開発事業で、事前に自然環境への影響を調査、予測し、関係者の意見を聞きながら環境への影響を低減させるためのしくみ。我が国では、1997年に「環境影響評価法」が制定されている。

ワシントン条約とラムサール条約

絶滅の危機にある野生生物の国際的商取引を規制した「ワシントン条約」が1975年に締結された。これにともない日本では1993年に「絶滅の恐れのある野生動植物の種の保存に関する法律(種の保存法)」を制定した。 水鳥とその生息地である湿地の保護を…

生物多様性の保全

1992年の地球サミット(リオデジャネイロ)では、種の多様性だけでなく、遺伝子の多様性も含めた保全が重要であることを確認した「生物多様性条約」の署名が行われた。日本は1995年にこれに基づいて「生物多様性国家戦略」を策定した。2004年に…

川上弘美著「[asin:4101292353:title]」

エコ検定まであと一ヶ月とちょっと、というのに文庫本を買ってしまった。いや買ってしまったまではいい。読み始めてしまった。本を読んでる場合じゃないだろうと心の内側から叱咤が飛んでくる。 今週の日曜日、いつものように車でトーキング・ウィズ・松尾堂…

森林破壊への取り組み

森林破壊の背景には、開発途上国の貧困や急激な人口増加という問題があり、また多くの開発途上国が財政難に陥っているころから、自力による森林の保全、造成ができない状況にある。 そのため、先進国主導で1992年の地球サミットで採択された「持続可能な森林…

地表の構成

地球表面の約71%が海で、残りの29%が陸地を構成している。陸地のうち森林が占める割合や約3割。森林の近況を見ると、ヨーロッパでは確実に森林が増加している。また、中国を含むアジアでは、中国の植林活動により2000年から2005年にかけては減少から増加に…

脱温暖化2050プロジェクト

2004年にスタート。国立環境研究所を中心としたプロジェクト。「我が国は2050年までに温室効果ガスの70%削減を達成し、豊かで誇りの持てる低炭素社会を構築することは可能である」と報告している。

21世紀環境立国戦略

2007年6月に発表された。地球温暖化などの地球環境の危機を克服する「持続可能な社会」を目指すために、「低炭素社会」、「循環型社会」、および「自然共生社会」づくりの取り組みを総合的に進めていくことが必要だとうたっている。

チーム・マイナス6%

京都議定書による日本温室効果ガス6%削減約束に向けて、国民一人ひとりがチームのように一丸となって地峡温暖化防止に立ち向かうことをコンセプトとしている。身近にできる温暖化防止メニューとして、「一人一日1?CO2削減」を挙げている。

省エネラベリング制度

電気製品がトップランナー方式による省エネ基準に達しているかどうかを表示する制度。現在対象となっている機器は、エアコン、冷蔵庫、冷凍庫、蛍光灯器具、テレビ、ストーブ、ガス調理機器、ガス温水機器、石油温水機器、電気便座、変圧器、電子計算機、磁…

ステークホルダー

株主、従業員、顧客、コミュニティなど、企業及び企業活動に何らかの影響を与えたり、影響を受ける主体をいう。

トリプルボトムライン

ボトムラインとは企業活動の最終的な決算、つまり財務面の結果を意味する。トリプルボトムラインとは、企業の持続可能な発展のためには経済面の結果に加え、環境面、社会面の結果を総合的に高めていく必要があるという考え方。

環境会計

環境保全のためのコストとその活動により得られた効果を認識し、可能な限り定量的に測定し伝達するしくみ。

環境報告書

事業者が環境にどんな影響を与えているか、対策を含めて自ら情報公開する報告書。基本的目的、環境保全に対する方針、目標及び実績などを記載する。また環境負荷物質の低減状況なども公開する。従来の環境に加え、経済、社会の分野までカバーしたサスティナ…